英語力と子どもの英語学習に関する意識調査

調査結果の概要

2011年度より、小学校５・６年生で週１コマ『外国語活動』として英語学習が必修となります。また、2010年には(株)ユニクロや楽天(株)などの大手企業が英語の公用語化を発表するなど、英語力強化を制度として積極的に取り入れる動きが強くなってきました。このような状況の中、自身の英語力やこれからの日本を担う子どもの英語学習について、親世代である社会人はどのように考えているのでしょうか？(株)アイシェアはネットユーザーを対象に調査を行い、有職者である30代から40代の男女から回答を得ました。回答者全員に現在の自分の英語力について尋ねたところ、「とても自信がある」人はわずか2.3％。「少し自信がある」人は18.4％と『自信がある』と言えるのは少数派で、実に８割は「まったく自信がない」79.3％と回答。その反面、現代社会において英語力は必要であると80.6％が答えています。回答者のうち、職場で英語力強化のための社内ルールが「ある」としたのは7.2％とまだ僅か。具体的には「定期的な英語力診断試験がある（社内テスト・TOEICなど）」企業が最も多く、65.3％を占めました。必要性は感じられつつも、習得に向けた具体的な活動に反映されていない英語。今度は未来に目を向け、現代の子どもたちが社会人となった時の英語力の必要性について全員に予想してもらったところ、実に90.1％が「必要になるだろう」と回答しました。このような未来を見据えた対策として2011年度より行われる、小学校５・６年生での英語学習の必修化についての認知率は全体の44.6％。この必修化によって今後の日本人の英語力が向上するだろうと答えている人は50.9％と全体の約半数に留まりました。子どもたちの英語力は今後必要性が高まりますが、そのような中で周りに英語を教えるのが上手な人がいると答えたのは回答者全体の29.7％でした。

調査結果