企業の人材開発に関する実態調査(２)

調査結果の概要

（１より続く）選抜型育成教育の対象者の１回あたりの選抜人数は「10～20人」とする企業が最も多く46.0％、以下「10人未満」31.0％、「21～30人」15.0％の順となっており、選抜方法は「ラインによる推薦」62.2％が６割を占め、「過去の人事評価」45.9％、「論文審査」11.2％などが上位に挙げられている。選抜に漏れた人材に対するフォローについては「行なっていない」84.0％とする企業が大半であった。実施している教育内容・手段は「経営戦略、マーケティング、財務など経営管理知識の教育」89.0％と「リーダーシップ研修」86.0％の２つが多く、３番目は「自社組織課題の解決」66.0％だった。また、外部教育機関で利用率が高いのは「異業種交流」84.6％で、実施企業の殆んどが利用している。これに「経営戦略、マーケティング、財務など経営管理知識の教育」77.5％、「リーダーシップ研修」70.0％が続いている。教育の効果についてトップマネジメントが高く評価しているという設問に対して「ややあてはまる」とした企業が57.0％で最も多く、「あてはまる」20.0％を加えると、肯定的な評価は77.0％に及ぶ。育成された人材が、事業・組織をリードする働きをしているという設問に「あてはまる（「あてはまる」＋「ややあてはまる」）」とする割合は87.0％と極めて高く、また、育成された人材が、実際に事業部長や役員など経営幹部に登用されているという設問に「あてはまる（「あてはまる」＋「ややあてはまる」）」とする割合は77.0％に上っている。

調査結果